2022年には軽EVが大ヒットするなど、近ごろ盛り上がりを見せている日本のEV市場。一方で、「価格が高い」「車種が少ない」といったマイナスイメージから、購入に踏み切れないドライバーさんもいるのではないでしょうか。

今回の記事では「ガソリン車」「ハイブリッド車」「EV」のどれを選ぶべきか迷っている方のために、EV普及に向けた各国の取り組みや、クルマの種類ごとのメリット・デメリットなどについてご紹介します。

EV普及に向けた各国の取り組み

世界ではEVの普及に向けて、さまざまな取り組みが行われています。

日本の取り組み

「2035年までにEV（電気自動車）、FCV(燃料電池自動車）、PHEV(プラグインハイブリッド）、 HV（ハイブリッド）の電動車で、乗用車新車販売割合100％を実現」という目標が掲げられている日本では、これを達成するために「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV 補助金）」として対象車両の購入時に補助金が交付されています。補助上限額は車両の種類によって異なり、外部給電機能や省エネなどの条件を満たす車両はさらに上限額が引き上げられます。

このほか、車両や給電設備の導入にかかる経費の一部助成が行われている自治体もあります。補助内容や金額は各自治体によって異なるので、お住まいの自治体にご確認ください。

諸外国の取り組み

それでは海外ではどのような取り組みが行われているのでしょうか。ここではEU、アメリカ、中国の現状についてご紹介します。

EU（欧州連合）

2022年のEV販売台数は世界全体の約25%（260万台）を占め、中国に次いで世界2位の市場規模となっているEU。 2035年までにすべての新車をゼロエミッション車（走行時に二酸化炭素などの排出ガスを出さない車両）化する法案が2023年3月に可決される予定でしたが、土壇場でドイツの運輸・デジタル相が反対を表明。ほかの加盟国もそれに同調し、例外として「e-fuel（再エネ由来の水素を用いた合成燃料）を用いるエンジン車」の販売も認める方針に修正されました。

アメリカ

2022年のEV販売台数は世界全体の約10%（99万台）を占め、市場の大きさでは中国、EUに次いで3番目となっているアメリカ。2021年には「2030年までに新車販売の50％以上をEVとFCVとする」という大統領令が発令され、2022年8月にはEV購入者への税額控除などを盛り込んだ「インフレ削減法」が成立。EVの普及は今後さらに進むと見られています。2022年9月には、「2030年までにアメリカでの新車販売の52％がEVなどになる（＝政府目標が達成される）」との予測が報じられています。

中国

世界最大規模の自動車販売台数と生産台数を誇る中国は、EV大国としても有名です。2022年のEV販売台数は世界全体の約60%（590万台）を占め、8年連続で世界一となっています。中国は、これまで新エネルギー車（BEV、PHEV、FCEV）の購入者への補助金の支給（2022年で終了）や、免税措置などの普及政策を行ってきました。2023年6月には、車両取得税の減免期間を2023年末から2027年末まで延長することを発表しています。

ガソリン車、ハイブリッド車、EVの現状と今後の展望

ガソリン車とハイブリッド車とEV、現段階でのそれぞれのメリット・デメリットを見ていきましょう。

ガソリン車の現状と今後の展望

台数の多いガソリン車は中古車のニーズが高いため乗り換えしやすく、車両価格が比較的安いのが大きなメリットです。クルマ好きにとっては、エンジン音や振動が味わえるのもガソリン車ならではのメリットと言えるでしょう。

一方デメリットとしては、ガソリン車は環境負荷が高く減税等の優遇が少ないという点が挙げられます。脱ガソリンの動きは世界的に進んでいるため、今後は台数の減少も予想されます。

ハイブリッド車の現状と今後の展望

2つ以上の動力源をあわせ持つハイブリッド車は、状況にあわせて動力を切り替えながら効率よく走るため、燃費に優れているのが特長です。さらにプラグインハイブリッド車や、一定の排ガス基準や燃費性能を満たしているハイブリッド車は税金の優遇措置が受けられるので、まさに「ガソリン車とEVとのいいとこどり」と言えるでしょう。

ただしガソリン車と比較すると車両価格が高い傾向にある点や、今後EVシフトの潮流から取り残されてしまう（販売できなくなる）可能性があるというデメリットもあります。

EVの現状と今後の展望

電気の力でモーターを回して駆動するEV（電気自動車）。大気汚染物質を含む排出ガスを出さず、静粛性にも優れているのが特徴です。日本では減税政策のためガソリン車よりも維持コストが低く、災害時には大容量のバッテリーを電源として活用できるというメリットもあります。

一方で、補助金や税金の優遇措置を踏まえても車両価格が高いのがデメリットです。また、充電に時間がかかることや、充電スポットが少ないことも不便な点として挙げられますが、これらは今後開発が進むことで緩和されていくかもしれません。

まとめ

日本でのEV普及率は徐々に増えてはいるものの、充電インフラや航続距離など、課題も残っています。充電環境を確保できる方や短距離走行の多い方などにはおすすめできますが、そうでなければエンジン車やハイブリッド車の方が向いていると言えます。今回ご紹介したメリット・デメリットを踏まえて、ライフスタイルに合ったクルマ選びをしてみてください。