近年、多様な交通手段を効率化する仕組みとして「MaaS（マース）」が注目を集めています。この新たなサービスは私たちの日常生活や都市の未来にどのような影響を与えるのでしょうか。今回の記事ではMaaSの概要や導入事例、メリット・デメリットについて解説していきます。
目次
MaaS（マース）とは？
MaaSとは、直訳すると「サービスとしての移動」を意味する「Mobility as a Service」の頭文字をとった言葉で、公共交通機関やカーシェアなど複数の交通手段を最適に組み合わせて検索・予約・決済などを一括で行えるサービスのことを指します。
さらに目的地における観光（観光案内、飲食店やホテルの予約・支払い）や、医療（病院の予約・支払い）など、交通以外のサービスとの連携により、利便性の向上や地域活性化などさまざまな効果が期待されています。
MaaSレベル
スウェーデン王立工科大学のJana Sochor教授が論文で提唱した「MaaSレベル」によれば、MaaSはその統合度合いによって、0～4の5つのレベルに分けられます。
- レベル0：統合なしで単体のバラバラのサービスの段階
- レベル1：情報の統合による複数交通モードの検索や運賃情報の段階
- レベル2：複数の交通モードのルートを単一トリップ化（検索、予約、決済まで）
- レベル3：複数の交通サービスを定額制で提供／パッケージ化して提供（個々の料金は不明）
- レベル4：まちづくりとの連携、交通制御等による人・モノのコントロール
MaaSの事例
続いて国内外におけるMaaSの事例についてご紹介します。
日本の事例
国内では2019年度から全国各地で日本版MaaSの実現に向けた実証実験が行われ、多様なサービス連携が進んでいます。
例えばJR東日本では、自社アプリの経路検索から指定席券や航空券の予約サイトに遷移できるようになっているほか、シェアサイクルやタクシーなど複数の移動手段の手配・決済ができるMaaSアプリ「Ringo Pass（リンゴパス）」も提供されています。
また、小田急電鉄が開発・展開するMaaSアプリ「EMot（エモット）」には、複数の交通手段を複合した経路検索機能や、観光施設などのチケットを購入・利用できる電子チケット機能などが備えられています。
海外の事例
2016年に開始された実証実験を経て、世界初のMaaSアプリとしてリリースされたのがフィンランドの「Whim（ウィム）」です。利用者が目的地を設定すると複数の交通手段から最適な経路が提案され、予約・乗車・決済まで一括して行えます。料金は都度払いのほかに定額サービスもあり、最上位プラン（Whim Unlimited）では公共交通機関やレンタカーなどが乗り放題となります。
また、ドイツ鉄道のアプリ「DB Navigator（DBナビゲーター）」では、他社のバス・路面電車・地下鉄も含めた経路検索と予約・発券・決済を行えるほか、カーシェアなども利用可能です。さらに2023年5月からは月額49ユーロで鉄道やバスなどが乗り放題となる「Deutschland-Ticket（ドイツチケット）」の販売が開始され、こちらも大きな注目を集めています。
MaaSを導入するメリット
MaaSの導入には、以下のようなメリットが期待されています。
移動の利便性向上
MaaSでは複数の交通手段を一元管理して最適な移動ルートを選択できるようになるため、利便性が向上します。事故などがあればすぐに別のルートを検索したり、天気の良い日にはあえて徒歩や自転車を選択したりと、より気軽なルート選択ができるようになるでしょう。
渋滞の緩和
人口が集中する都市部では、交通渋滞が深刻化しています。MaaSは公共交通機関や自転車などの利用を促進するため、交通渋滞の緩和だけでなく駐車場不足や路上駐車の減少にもつながるかもしれません。
観光業の活性化
MaaSを利用すれば土地勘のない観光客でも移動手段を確保しやすくなるため、特に地方の観光客増加や観光業の活性化が期待されています。
物流の効率化
MaaSによって事業者間で連携されたデータの活用や、新型モビリティの開発・導入が進むことで、より効率的な物流の実現が期待されています。
MaaSを導入するデメリット
ここまではメリットについて紹介してきましたが、MaaSの導入にはデメリットも存在します。
自動車業界への影響
MaaSで移動の利便性が上がることによって自家用車（マイカー）の需要が減り、自動車販売台数の低下を招く可能性があります。さらに自動車メーカー以外の業種からの自動車・MaaSビジネスへの参入も考えられます。
例えばトヨタは2016年から、タクシーやライドシェアなど多様なモビリティサービス事業者と連携するための「モビリティサービス・プラットフォーム」を構築。さらに2019年には、移動手段の検索から予約・決済まで行えるマルチモーダルモビリティサービス「my route（マイルート）」を本格展開するなど、さまざまな取り組みを行っています。
日本のMaaSの課題
日本におけるMaaSの課題として一番に挙げられるのが法整備です。2024年4月からはライドシェアが解禁されましたが、導入地域や時間帯は限定的で、法整備が追い付いていないのが現状です。また、日本の公共交通の多くは民営のため、企業間の連携にもまだ多くの課題があります。
なお、MMD研究所の調査によると2022年12月時点のMaaSの認知度は18.3％で、内容まで理解している人は5.9%にとどまっています。国内でのMaaS自体の認知度向上も課題と言えそうです。
まとめ
MaaSは、複数の交通手段を統合して利便性を向上させる新たな移動サービスです。その導入には多くのメリットがありますが、同時に課題も存在します。今後は、技術の発展や社会の変化に対応しながら、MaaSの普及と改善が進むことが期待されます。
